北近畿鉄道物語

北近畿鉄道物語－氷ノ山（ひょうのせん）越えと山陰本線計画

氷ノ山（ひょうのせん）越えと山陰本線計画

明治後期に鉄道敷設がさかんになると、舞鶴の軍港と大阪を結ぶ計画の阪鶴鉄道（現ＪＲ福知山線）が福知山まで完成。また、山陽鉄道（現ＪＲ山陽本線）、さらに姫路から和田山までを結ぶ播但鉄道（現ＪＲ播但線）が完成した。さらに京都鉄道が京都から福知山、そして阪鶴鉄道がさらに福知山から舞鶴まで鉄道がつながると、舞鶴の軍港と鳥取の陸軍師団を結ぶ山陰鉄道敷設計画が持ち上がってきた。ことは、山陰線を舞鶴から鳥取までどう通すかということを決める辺りから始まっている。

当初、山陰線は軍港舞鶴と豊岡を鉄道でつなぐという構想でスタートした(鉄道敷設法)。丹後地区が敏感に反応し、期成同盟などの取組みがあったが、どうやら海岸線は艦砲射撃にやられるというような発想があったらしく福知山経由となったようだ。しかし、平坦部が少ない山陰海岸は難工事ではあったが、氷ノ山を貫く大トンネル工事は、当時のトンネル技術では困難なことから、明治42年頃には和田山から城崎まで北進していた播但鉄道から、鳥取まで延伸する計画となった。当初は、豊岡駅から舞鶴までは峰豊線（現：北近畿タンゴ鉄道宮津線）、鳥取までは、内陸部の八鹿駅から若桜へ抜けるルート構想もあった。鳥取県郡家町郡家（こおげ）駅を起点として若桜町までは敷設できており（旧国鉄若桜線、現若桜鉄道）、海岸線は敵国艦隊から砲撃を受ける危険性があるため内陸を通す計画であった。
ここで注意すべきは、この時点では出石は沈黙していることだ。というより、当時の全国の鉄道新設で見られたように、鉄道を拒否していたのではないだろうか。それで結局、(思惑通り)出石に鉄道延伸はなかった。山陰線が開通し始めると、やっぱり鉄道が欲しいということになり、出石・日高で個別に鉄道敷設の行動が起る。

また別に、大正初期に宮津から若桜までの当初の山陰本線最短ルートを実現させようと考えた、とんでもない人物が、「大正の大風呂敷」と言われた日高町長（当時日高村）だった故藤本俊郎村長である。
彼はすでに営業されていた出石軽便鉄道の株主の一人であり、さらに江原駅から村岡へ抜ける鉄道敷設を計画して、江原駅を東西南北を走る交通の要所にしたいという構想を抱いていた。彼はこの事業以外にも銀行設立や阿瀬電力など事業家であった。実際に豊岡町や近隣町村の猛反対にも遭いながら、国会議員の支援も取り付けた。

但馬鉄道敷設工事跡（日高町久斗・現在は市道になっている）

軽便鉄道敷設工事（但馬鉄道）は三方鉱山（日高町十戸）から十戸あたりまで完成していく。また丹後山田から加悦まで鉄道は延びており、出石鉄道まで延長するという計画で、藤本村長は旗振り役となり自らも事業家として私財を投げ売り夢見た計画だった。

餘部（あまるべ）橋梁

ところが不運なことに大正の世界的な大恐慌が始まってしまう。藤本は鉄道敷設を町民の出資でまかなおうとしたが、藤本自らの政治失脚などもあり、結局は頓挫している。海岸ルートに決まったころ、鳥取まで開通した山陰西線と竹野まで開通していた山陰東線は、最大の難所である山陰海岸（浜坂・香住間）を残すのみとなった。そして餘部（あまるべ）鉄橋（日本一の高さ）と桃観トンネル（山陰本線最長）などの難工事の末、開通したのが現在のＪＲ山陰本線である。

桃観トンネル

出石軽便鉄道

そしてその大ロマン但馬鉄道計画の面影を今に伝えているのが、京都府野田川町の丹後山田駅を起点として、加悦町加悦までを走る加悦鉄道（廃線）と、鳥取県郡家町こおげ駅を起点として若桜町わかさ駅を終点とする若桜鉄道（旧JR若桜線）、出石鉄道跡、但馬鉄道跡である。

出石軽便鉄道廃線跡（日高町上郷・現在は市道になっている）

出石鉄道（いずしてつどう）は、かつて兵庫県に存在した軽便鉄道路線およびその運営会社。路線距離（営業キロ）：11.2km、軌間：1067mm、駅数：7駅（起終点駅含む）。但馬の小京都と呼ばれた出石町（現在の豊岡市出石町）と山陰本線の江原（JR江原）を結ぶべく1918(大正7)年7月20日 出石軽便鉄道敷設免許申請。発起人は、日高村長藤本俊郎、出石桜井勉以下78名連名。

1920年（大正9年）に会社が設立され、紆余曲折の末に昭和4年（1929年）、地元住民の出資により軽便鉄道（貨物には蒸気機関車・旅客車はガソリンカー）として開通したが、経済不況や自然災害などにより営業不振が続きた。

1938(昭和13)年、江原自動車を買収し、自動車運輸営業権を得る。

そして太平洋戦争下の昭和19年（1944年）に国により不要不急線として営業休止に追い込まれる。

終戦後、路線復活の動きもあったものの、結局昭和45年（1970年）に正式に廃線となった。事業会社としての出石鉄道では、バスの運行や、営業休止の賠償としてトラックを入手し、運輸事業等も行っていたが、全線運休後に全ての事業を停止した。