あの戦争は何だったのか~日米開戦と東条英機

/ 12月 25, 2008/ メディア/ 0 comments

あの戦争は何だったのか~日米開戦と東条英機
12月24日水曜 PM6:55~11:32

http://www.tbs.co.jp/anosensou2008/

戦後60年の間、太平洋戦争はさまざまに語られ、記されてきた。だが、本当にその全体像を明確に捉えたものがあったといえるだろうか。どうして戦争を始めなければならなかったのか、なぜ無謀な戦いを続けざるをえなかったのか。果たしてその真実とはいったい…。

そこで、戦争の記憶も少しずつ薄れつつある今、TBSでは昭和の歴史を振り返り、この時代に何があったのかを世代を超え後世に語り継ぎ、伝えていくべきだという強い思いのもと「シリーズ激動の昭和」という企画を発想。

今年3月に『3月10日・東京大空襲 語られなかった33枚の真実』を放送し、第二弾となる今回の作品はそれに続く大型のスペシャル企画に!!

戦争にいたる軍部と政府の対立と妥協のプロセスを、東条英機という人物を軸に追い、当時の日本のシステム自体が抱えていた問題、欠陥と矛盾、そして起こる日本の悲劇を描いていく。

これまで、戦争の悲惨さを被害者の視点から描く作品は多かった。だが、同番組は、繰り返される政権交代、省庁の縄張り争いなど、現代と共通点があったことに着目。日本というシステムが持つ問題点は今の時代にもあるというメッセージを伝えたい。

「シリーズ激動の昭和」『3月10日・東京大空襲 語られなかった33枚の真実』の第二弾。
第一部は ドキュメンタリー証言インタビュー
第二部は ドラマ

を、観ました。

東条英機役はビートたけし
昭和天皇 野村萬斎さんは役がうまいですね。

徳富蘇峰についてはこの番組ではじめて知ることができました。

さて、いまアメリカに端を発する世界同時不況(恐慌)です。
第一次世界大戦後、1920年代のアメリカは大戦への輸出によって発展した重工業の投資、帰還兵による消費の拡張、モータリゼーションのスタートによる自動車工業の躍進、ヨーロッパの疲弊に伴う対外競争力の相対的上昇、同地域への輸出の増加などによって「永遠の繁栄」と呼ばれる経済的好況を手に入れた。

1929年10月24日10時25分、ゼネラルモーターズの株価が80セント下落した。

「あの戦争は何だったのか」がこの番組のタイトルとなっていますが、第二次世界大戦の世界恐慌は、1929年10月24日にニューヨーク証券取引所で株価が大暴落したことがきっかけ。

当時の米国大統領、共和党のフーヴァー大統領は古典的経済学の信奉者であり、経済学者顧問の立案から国内経済において自由放任政策を採った。しかし、さらに悪化しました。

修正資本主義に基いたニューディール政策を掲げて当選した民主党のフランクリン・ルーズヴェルト大統領。

植民地を持っている国(アメリカ・イギリス・フランス)は様々な政策を採りダメージの軽減に努めたが、持っていない国(日本・ドイツ・イタリア)はそれができず国によっては全体主義の台頭を招くことになる。第一次世界大戦後、世界恐慌まで続いていた国際協調の路線は一気に崩れ、第二次世界大戦への大きな一歩を踏み出すこととなった。この中で経済政策で対応し、かつ満州を経済圏として持った日本のGDPは1934年に恐慌前の水準に戻り、ニューディール政策も取ったアメリカは1941年まで恐慌前の水準に回復することができなかった。第2次世界大戦の素地を作ったのがブロック経済政策であるといわれています。
そしてアメリカ経済の本格的な回復はその後の第二次世界大戦参戦による莫大な軍需景気を待つこととなる。

世界恐慌と今起きている世界的な恐慌に共通点があります。

アメリカ共和党政権の自由放任政策。金融不安、GMの株価暴落、小泉総理と竹中経済相による自由政策、失業と雇用不安、などが似ています。共和党から民主党大統領へ。

フーヴァー大統領は歴代最悪の大統領といわれていますが、ジョン・F・ケネディ以降の歴代大統領を、ホワイトハウスで取材してきたジャーナリスト、ヘレン・トーマスは、ジョージ・W・ブッシュを、「今までで最悪の大統領。アメリカ史上最悪の大統領」と酷評しています。
そして今の日本の総理は、、、、。

アメリカに始まる未曾有の恐慌に資本主義先進国は例外なくダメージを受けることになっったことは当時も今も、何ら変わりない。

「あの戦争は何だったのか」…戦争の悲惨さ、二度と起こしてはならない過ち。

アメリカは、また軍事力で金融不安を解消できると信じているなら、今考えなければならないのは同じ過ちを繰り返して成長しないことです。

戦争を美化するものでも自虐史観でもありませんが、自国の平和は自国でまもること。
米軍撤退と憲法改正しないと。戦後は終わらない。

オバマ新大統領が国内景気対策として軍事に向かわないことを願います。

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