ホームページによるWEBビジネスも、実際のビジネスの延長
少しでもホームページやブログを経験した方には、当たり前のことだとお分かりでしょう。インターネットのビジネス（eコマース）が、何か特別な分野である時代は終わろうとしています。そのことはIT草創期から共に歩んできたので、新しいワクワクした想像に期待を持っていた経験もあります。
だいぶ飛ばして言いますが、グローバル社会とか自己責任とかもてはやされ、インターネットで世界が結ばれ、国家の垣根や短期的な経済主体の経済学こそ古いのです。それは何故かといえば、文明の利器を否定するのではなく、仮に（いや北朝鮮までが）インターネットで結ばれた世界では、すぐに内容が分かってしまうこと、結局は仕事のちからとなるでしょう。
オリジナルな商品、技術をいくつ持っているか、日本人は世界でも稀な優秀な民族です。日本のような世界最古の国家、世界が真似できない日本ならではの技術を養ってきた企業が勝利するのです。
まず、何を作っているのか、何を売っているのか、価値ある商品なのか？
B to B,B to C..そんな事以前に、2千年以上の日本の産業は、27年、世界のリーダーになります。そのためには
消費税増税よりも5％に戻す（むしろ消費税税廃止、日本社会に合わない）
原発を早く再稼働 福島はチェルノブイリではない。放射能は微小
下らないマスコミの整理淘汰 GHQのままの新聞、テレビ
東大など学歴ではなく、学生時代によく遊んだ人間で何をしたか、日本が好きかによって選べよ
小選挙区をやめて中選挙区制、法曹界の人口による格差是正は、根本原因の是正はおろか、かえって地方を疲弊させる。アメリカ国会は各州で人口だけではない。
外国人留学無償化などやめて、そのお金で国内の人材をまず育成せよ
来年、支那、韓国、北朝鮮は酷くなり、歴史の嘘でしか成立しない国に構っている場合ではない。必ず中国や北朝鮮、韓国は終わるでしょう。まだ中国に生産拠点を持っているなら、少しでも早く撤退した企業は失うものが少ないのではないでしょうか？！
自主憲法、教育勅語、スパイ防止法
もう、歴史を知り、アメリカの原爆投下と東京裁判が、日本や戦争の国際法に対するテロ（無差別）犯罪であることを
GHQと朝日新聞のでっち上げた
南京大虐殺などない。中国共産党は何千万も自国民を殺戮
韓国の従軍慰安婦などない。単なる売春婦
日本に戦争を仕掛けたのはアメリカであることを、もう知りましょう。
2015年は、世界が日本を注目する年になるでしょう。
そう思います。世界は気づいています。日本はクールだと。
また、遠回しにポツダムの捏造を言いがかりだと、政府が世界に配信することに期待します。政治家で他は期待できないなか、全て良しとは思いませんが、国会でまともな人は安倍さんしかいないのではないでしょうか？
ここで、それこそコンテンツの宝庫が日本なのです。ソニーも団塊世代でだめになりました。そのことを分からない今の経営者と政治家が一番のガンです。
