軍事学と地政学の必要性に第一歩
【吉本隆昭】軍事学講座の必要性[桜H22/5/28] SakuraSoTV
SakuraSoTV ― 2010年05月28日 ― 陸上自衛隊退官後、日本大学国際関係学部教授をつとめておられる吉本隆昭氏をお迎えし、高校の課程で「軍事学基礎」を学ぶ中国の教科書をご紹介いただきながら、自衛隊の最高指揮官たる首相が在任中に「抑止力」を学ぶような有様の日本において、国際社会と伍するためにも、軍事学を学ぶことがいかに必要であるのか、来春開講予定の「平和学」の内容や狙いなどにも触れていただきながら、お話を伺います。
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【奥山真司】地政学からみた国際関係[桜H22/4/2] SakuraSoTV
SakuraSoTV ― 2010年04月02日 ― 日本では数少ない地政学研究家としてご活躍の奥山真司氏をお迎えし、新著書『悪の論理で世界は動く』をご紹介いただきながら、国際関係を理解するために必要に迫られて誕生した地政学の成り立ちとともに、「世界観」から「技術」に亘る「戦略の７階層」における地政学の位置や、「世界観」の違いがもたらすもの、そして、日本に現実的に残されている３つの選択肢と、自らを滅ぼしかねない思考傾向などについて、お話しいただきます。
動物は身の危険を守らなければ厳しい弱肉強食の世界で生きてゆけません。
人間は、会話で争いを止めようと努力をしてきた生きものでしょう。
１６世紀に始まる大航海時代からはじまり、欧米列強の植民地政策は、地球上を駆けめぐりました。
アジアは西洋とは異なった文化を持っていました。
江戸末期、開国の嵐が吹き荒れて、唯一占領を免れたのが日本です。
それはなぜか。明治維新が興ったからです。
西郷隆盛や大久保利通、木戸孝允、伊藤博文ら、学ぶべき近代国家になるべく憲法、議会制度、富国強兵（教育と軍備）、殖産（産業振興）など近代化は取り入れても、天皇を頂点に神国日本の元に国体と日本人教育を維持したからです。
日本は白人崇拝の国際連盟（現在の国連とは性格が異なる平和会議）常任理事国で唯一の白人外常任理事国でした。日本はアジア・アフリカの植民地支配による人種差別に抗議しました。国同士の守るべき戦争行為は国際法で認められた正当行為です。戦争に負けたから日本が悪いのではなく、日本が圧倒的軍事力の米国に対して国力が弱かったから負けたのです。
日本の生命線である石油行くルート（シーレーン）を封じ込めたのは欧米です（ABCD包囲網）。
だから、仕掛けられた戦争を受けるしか道はなかったのです。
国際法で補償された正式な権利です。
彼らは幾百万の多大なる亡くなられた方々を飯の肥やしにし、番組や記事を書き続けている、左翼の卑怯な偽善者であるからです。その恥ずべき行為をいい加減に悟ってほしいものです。同じ日本人として恥ずかしくありませんか？今日あるのは亡くなられた何百万もの英霊のお陰なのですよ。国を守るために日本人が戦争や追放されて、生き残った左翼の腰抜けが作ったのが戦後のNHKや新聞、東大の左翼です。
若いこれからの人たちを戦地に送ったことに協力したのは、NHKや朝日新聞、毎日新聞です。彼らこそ人殺しの罪です。NHKや朝日新聞こそが誤解されているところのいわばA級戦犯です。理不尽な亡くなられた７人のA級戦犯以上に。
GHQによって二度と戦争をしないように作られた新憲法の戦争放棄は臨時的なものなのです。自虐史観を払拭しなければ日本人の戦後は終わりません。
憲法９条は米国左翼（ソ連の）の思想家が作った理想を利用して、日本が米国に二度と戦争を興さないように、作ったもので、それによって普通の日本人は排除され、新聞、放送、教育などは戦争にも行かず生き残った左翼主義者によって、日本が悪かったという誤った教科書による自虐的な歴史観を植え付けられています。
戦後生き延びた憲法学者や社会主義者は言います。憲法九条は平和の理想的な憲法であると。それは理想では確かにそうです。日本は戦争を放棄する。しかし、周辺国はよその国の日本国憲法など拘束力もなく関係ありません。
それはアメリカ（ソ連の手先のコミュンテルン）が、アメリカでも不可能な理想的社会主義による例として、日本を二度と戦意を起こさないために臨時に定めた憲法の条文に過ぎないのです。原爆と平和憲法は、米ソが出来ないことを米国の共産主義者が日本で実験にしたのです。
戦後はNHKも朝日新聞なども戦前のまともな日本人はいなくなり左翼（赤）の組織になり、自分らは棚に上げて日本は軍は何でも悪かったという自虐史観を巧みに利用してきました。
にも関わらず、いつまでもNHKや朝日新聞、毎日新聞は結論を先に言うと○チガイです。なぜならば、反省はいいとしても戦われた英霊に責任転嫁をして国の将来よりも左翼が生き延びるために、GHQに乗っ取られた連中の腰抜けが生き残った左翼が、戦後のマスコミ組織に過ぎないからです。戦後から６５年も経ち、いつまでもGHQにより刷り込まれた自虐史観を、正しいものと従って、戦争に追い込まれた過程こそ忘れてはならない教訓として、ただ戦争行為のみ取り上げても誤った価値観を植え付けてしました。それがどれだけ国益を害してきたか、そのことを言い続けます。このような報道を続ける以上このようなメディアを廃止しなければ戦後は終わりません。
そしてそれを利用して、朝日新聞は揺さぶる口実をつくって南京大虐殺や従軍慰安婦など、ありもしない言いがかりをして利用し始めたのが中韓です。金をゆする８９３と変わりません。平和ボケした民主党議員やNHKや朝日新聞の人間を手中に置くことなど、殺戮を繰り返している国にとっては赤子同然です。
同じ敗戦国のドイツは、戦後すぐに憲法を元に戻しました。何度も改正しています。日本もドイツもイタリアも、欧米列強のいいがかりに生き延びるためには止むに止まれぬ三国同盟だったのです。
誰も戦いたくて始めたのではない。NHKは戦争の被害だけを報じてきました。なぜ戦争になったのか、それはNHKや朝日新聞、毎日新聞が荷担したからです。戦後の報道は、それを認めたくないだけではなく、組織を維持したいが為の国民無視の責任転嫁からに過ぎません。
だから、戦争に目をつぶるのではなく、どうして戦争になったのか、どうして負けたのか、どうしたら身を守る術を持つか。それが建設的に独立国家を維持するには欠かせない学習です。
外交と防衛（安全保障）という独立国の憲法の始まりであり国を守ることが憲法の基本です。左翼的な東大出身者からこうした軍事学を興そうとする先生が現れたことは、新しいムーブメントとなってほしいものです。
サンフランシスコ講和条約で、以後戦争に対して問わないとし、戦後処理は終わっています。
日本には戦犯などいません。それをいうなら広島、長崎に原爆を投下し、東京など全国の民間人を無差別テロによって殺戮したアメリカではないでしょうか。負けた国が処理をしなければならないことになっています。しかし、むしろ無差別殺人をおこなったのは、日本ではなくて加害者アメリカです。
日本はスパイ天国です。軍事的戦闘行為以外に目には付きませんが、相手国に自国の国益を有利にするための情報戦争はおこなわれています。メディアを巧みに利用して国威を喪失させることは、安上がりで最も理にかなった戦術です。NHKや朝日新聞などの自虐史観によるありもしない南京大虐殺や従軍慰安婦問題などのでっちあげは、いわば（誤解されている）A級戦犯に等しい行為です。
A級戦犯（エイきゅうせんぱん）は、 ポツダム宣言六條[1]に基づき、極東国際軍事裁判所条例第五条（イ）項[2]により定義された戦争犯罪に関し、極東国際軍事裁判（東京裁判）により有罪判決を受けた者である。
1945年7月26日、ポツダム会談での合意に基づいて米英中により、大日本帝国に対して発した第二次世界大戦に関する13条から成る降伏勧告の宣言（ポツダム宣言）が行われた。第10項の中に「我らの俘虜（捕虜）を虐待した者を含む一切の戦争犯罪人に対しては厳重な処罰が加えられるであろう」とある。
同年8月8日、米英仏ソが「欧州枢軸諸国の重要戦争犯罪人の訴追及び処罰に関する協定」（ロンドン協定・戦犯協定）を締結。ここで｢平和に対する罪」という新しい戦争犯罪の概念が登場[3]。
なお、A級のAとは同条例の英文 Charter of the International Military Tribunal for the Far East において同条（イ）が (a) となる事に由来する分類上の名称であり、同条（ロ）と（ハ）がBC級の戦争犯罪を示している。ABCの間に罪状の軽重や上下関係を示す意味はない。Category A であり、Class A ではないため、本来ならば「A種戦犯」のような語が適切であるが、この形で普及しているため、上下関係があるかのような誤解がされている。
日本が主権を回復した1952年4月28日のサンフランシスコ平和条約発効直後の5月1日、木村篤太郎法務総裁から戦犯の国内法上の解釈についての変更が通達され、戦犯拘禁中の死者はすべて「公務死」として、戦犯逮捕者は「抑留又は逮捕された者」として取り扱われる事となり、戦犯とされた人々のために数度にわたる国会決議もなされた。 なお起訴されなかった者を含めてA級戦犯と呼ぶ場合もある。東京裁判に否定的な論者からは「いわゆるA級戦犯」と呼ばれることが多い。
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
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