攻撃力を急伸させる中国空軍に備えはあるか
日本とアジアの制空権を中国が握る日が来る
JBPRESS 2010.05.31（Mon） 永岩 俊道
今やまさに覚醒の時！
防衛省が次期主力戦闘機として導入を計画しているF-35統合打撃戦闘機。1機が約90億円する〔AFPBB News〕
エアパワーにはエアパワーを持ってしか対応できないという厳しい特質がある。
軍事学者のジュリオ・ドゥーエは「軍が制空権を一旦確保できれば、敵の物質的な目標から抵抗意志の破壊まで、いずれも意のままに確保できる」と予見した。
また『航空作戦（The Air Campaign）』の著者ジョン・ワーデン大佐は、「すべての作戦に航空優勢の確保は不可欠である。いかなる国家も敵の航空優勢の前に勝利したためしはなく、空を支配する敵に対する攻撃が成功したこともない。また、航空優勢を持つ敵に対し防御が持ちこたえたこともなかった。反対に航空優勢を維持している限り、敗北した国家はない」としている。
中国空軍が、シーパワーの近代化も含め、アジアの中で既に台湾を超えるエアパワーとしてのポテンシャルを保有しつつあるという現実は、我が国の安全保障を戦略的に考えた場合、等閑視できない厳しい状況であると深刻に認識しなければならない。
中国のような力の政治を信奉する国家に対しては、抑止力としてのバランス・オブ･パワーのパワーポリティクス認識を絶対に欠かすわけにはいかず、毅然としたカウンターフォースの提示とこれに対応する強い国防意思が必要とされる。
堅固な日米同盟関係は我が国の安全保障に係る重要な基軸であるが、まずは「自らの国は自ら守る」という強い意志を持って体制を整えることこそ、我が国防衛のための大前提事項である。
我が国のエアパワーは現在、保有戦闘機が陳腐化し、その老朽更新を速やかに実施しなければならない時期を迎えている。加えてその体制整備には10年単位のリードタイムを必要とする。早々に所要の意思決定を実施すべきことは申し述べるまでもない。
また、防空すべき範囲は広いもののエアパワーに関する必要な「量」を十分に準備できない我が国としては、エアパワーの「質」に関する優位性を十分に確保することが紛争抑止の大きな要となる。
現在、技本実証機プログラムで推進されている自前の次世代戦闘機取得に関する挑戦は、極めて重要なプログラムとなる。また、我が国周辺海域での空母等の遊弋を牽制可能な長距離対艦ミサイル等の整備をきっちりと準備することも、不要の紛争を抑止することにつながる。
また、効果的なエアパワーの運用に宇宙の有効活用は欠かせない時代になる。大陸間弾道弾の警戒監視、情報収集、作戦機とのネットワーク構成、GPS、ターゲティングなどと、将来の作戦に衛星の活用は必至である。
中国の「宇宙航空一体」の構想に後れを取ってはならない。
さらに、相互の信頼を欠いた同盟関係は維持できるものではない。足手まといになる軍隊と共に戦うなど、自らの命を危うくする以外の何物でもない。
日米両軍の運用態勢をさらにポテンシャルの高いものにするため、自衛隊は自らの装備・体制の質を上げ、戦闘員の能力を米軍並み以上に向上させる必要がある。
日米共同訓練の機会は貴重である。航空自衛隊はアラスカやグアム基地等において、米軍とより実戦的な共同訓練を重ねているが、今後さらにこれらの訓練を積み重ね、より緊密で信頼に満ち溢れた共同戦闘態勢構築を追求すべきである。
最後に、国の防衛は総力戦である。
エアパワーやシーパワーを有効に機能させ、紛争を抑止し、国益を守り国民の安全を全うするには、「威嚇戦」「麻痺戦」「攻略戦」「世論戦」「心理戦」「法律戦」「メディア戦」「外交戦」「エネルギー戦」等といった極めて多次元の凌ぎ合いにも臆することがあってはならない。
国家・国民の覚醒と、これらに対する強い対応意志が問われている。
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