放射能は危険だって、信じこまされたデマ

先の衆議院選で、マスコミはどこも脱原発をあたかも大きな争点に持ち上げようとした。ところが、脱原発を公約に掲げなかった唯一の自民党が大勝し、ポピュリズム選挙は、反原発・脱原発を掲げて争点にしようとした政党は壊滅的だった。
国民は、マスメディアによる洗脳の呪縛から解かれた元年ともいえる、マスゴミの無力を証明した結果は大きい。

広島・長崎に投下された原爆のイメージが大きい。昨年暮に「はだしのゲン」作者の中沢啓治氏は死去された。自身の原爆の被爆体験を元にした漫画で、映画化され私も当時地元商工会青年部主催の映画フェス実行委員会にあり、上映したが、凄まじい映像には正直疑問を感じたし観る気がしなかったのを憶えている。しかし、このマンガや映画によって、少年少女に核に強烈な拒絶反応を抱かせた影響は大きかったのではないだろうか。もちろん、原水爆などない方がいいに決まっている。しかし、それは日本が悪いから落とされたという、自虐史観は問題であろう。何故なら、原爆投下や民家への無差別攻撃は戦争における国際法違反である。それこそ、嘘の国際法に違反した国際軍事法廷(東京裁判)以上に、法定で裁かれるべき国家的犯罪行為ではないだろうか。

ところが、原爆による調査をした結果、被害は放射能ではなく投下直後の熱風によるもので、放射能による後遺症は遺伝には影響がないことが当時すでに調査団によって証明されているらしい。なお、広島の放射能は、福島原発の16000倍。福島原発の数ミリシーベルトなど、元々自然界に微量の放射能は存在する。一度に大量に被曝すれば危険なのは何でも同じである。放射能は体内に蓄積されていくものではなく、排泄されて消えていく。人体に無害の域なのに、除染を命じた民主党と、そもそも放射能について調査もせずに危険を煽ったマスコミは、デマを風調した罪は問われるべきであろう。
それこそ、当時の政権とマスゴミを弾劾裁判でも開き、陥れた罪は裁かれてしかるべきである。

私の意見など信じられないだろうから、以下の専門家のお話をお聴きいただきたい。三朝温泉は昔行ったことがあるけれど、ラジウム温泉が注目されていたとは知らなかった。

【服部禎男】そこが知りたい「放射能の嘘?本当?」[桜H24/2/21]

低放射線をめぐる嘘の数々西部邁ゼミナール 2011年10月15日放送 東京MX

鳥取県三朝温泉といえば、昔旅行で行ったことがあるが、全国的にこのラジウム温泉は、大きく注目されているとはつゆ知らず。

日本のエネルギー 「ゼロの呪縛」を解こう 原子力を基軸に再構築せよ

産経 2013.1.7 03:42 (1/3ページ)[主張
平成25年は、日本のエネルギー政策の再出発の年である。

民主党の原発ゼロ政策の影響で国内50基中の原発のうち、稼働しているのは関西電力・大飯原子力発電所の3、4号機のみだ。

原発を保有する地域電力9社は火力発電の焚(た)き増しで、原発の不足分を補っているために、輸入燃料代の急増に苦しんでいる。

9社合計で毎日、約100億円が液化天然ガスなどの輸入に消えている。1年に3兆円のペースで国富の海外流出を余儀なくされ、日本の貿易収支は赤字に陥っている。まずはこの深刻な現状を直視することが必要だ。

影響は日々の暮らしにも及んでいる。首都圏などで電気代の値上げが始まり、北海道では冬季の節電要請が出されている。

供給余力は乏しく、不測の大規模停電が起きても不思議ではない状態だ。国際情勢により燃料輸入に支障を来せば日本の社会システムは停止する。エネルギー安全保障上も憂慮すべき状況である。

先進国として必要な電力の安定供給に陰りが出ている。民主党政権が進めた無責任な脱原発政策の矛盾による結果だ。中国による領空・領海侵犯も日本の国力低下と無縁ではないだろう。

≪首相は再稼働の主導を≫

日本の国力立て直しには電力供給力の回復が不可欠だ。このままでは製造業の海外移転に拍車がかかり、雇用が減る。安倍晋三首相は安全上問題のない原発の再稼働を急がなければならない。

(中略)

安倍政権の大きな仕事の一つがわが国の中長期エネルギー戦略の柱となる「エネルギー基本計画」の策定である。その中で原子力がなぜ必要なのかを国民にしっかり説明してもらいたい。

太陽光、風力などの再生可能エネルギーには一定の意義があるものの、コストの高さが電気代に跳ね返り、ドイツでも家計を圧迫して社会問題になっている。

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