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なぜ彼らはお気楽なのか。

日本が大変深刻な状況になっているのに、メディアはお気楽この上ない。おまけにノー天気な民主党を勝たせてしまい、幼稚園レベルのメディアと内閣の左の連中が、順番を間違えてとんでもない時代錯誤で国家解体しかねない馬鹿な法案を通そうとしているのだ。

NHK、新聞、政界の消費税反対を叫ぶ公明党、社民党、共産党などや日教組、自治労、労組、産経新聞除く大新聞、民団、朝鮮総連、同和、官僚など、高学歴で高収入を得て安定しているが、ちっちゃい連中が集まって民主党。歴史や世界情勢や世間に疎い。

インテリは、とんでもない戦後教育のできそこないであることを気づいていない。左翼はかっこいいと思っている。
65年経っても日本国憲法に疑問を抱かないこんなやつらが、中心を牛耳ってるのだ。団塊のアホたちが政界メディアの中心を担っているのが今なのだ。まずこうした平和ボケ教育のアホウが仕分け対象であろう。
小泉政権は自民党をぶっ壊すといって支持を得た。自主憲法を制定するために保守が合同した自由民主党が、あぐらをかいてきて、米ソの対立から経済を優先し、それで世界第二位の経済大国になったのは事実だろう。
東西冷戦が崩壊し、イデオロギー対立は無意味になったのに、自民党が真の独立国家を目指そうと安倍政権はめざしたのだ。
いま、僅々に必要なのはまともな組織なのだ。

1.民主でも自民でもない、まして左翼ではない。政界再編だ。
2.大相撲の前に国益にならない疑似公共放送のNHkや朝日新聞などの解体
3.自主憲法と自主防衛
4.教育の再生=勅語
5.帰化を求めない永住外国人で、参政権を求める憲法違反の外国人への国外退去。民団、総連、暴力団、パチンコ、民主党など。勝手に来た連中である。主権とは国民にある。
6.反日政党の解体=民主党、社民党、共産党
7.宗教団体の課税=創価学会、幸福の科学、ほか、市中の寺社や既存宗教を除く新興利益団体。これだけで消費税10%以上の10兆円以上になるだろう。
8.帰化の厳密化。日本国家に忠誠を誓うこと。できないなら強制国外退去(在日)
9.スパイ防止法復

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